バーコード50年

バーコードストーリー

　1974年6月26日、オハイオ州の小さな食料品店のレジで、バーコードが初めてスキャンされました。この記念すべき最初の商品は、リグリーのジューシー・フルーツ・チューインガムです。
　この出来事の前年、1973年の4月３日に、米国の小売業界のリーダーたちが、商品識別コードを表示するバーコードについて合意しました。これが現在、至るところで目にする商品バーコードが誕生した瞬間です。のちに私たちの生活を大きく変えることになる50年前のこの決定が、流通の効率化・システム化を推進する組織であるGS1の設立につながりました。現在ではGS1は110を超える国と地域が加盟する組織に発展し、様々な業界に対してGS1標準の活用によるサプライチェーンの可視化・効率化を推進しています。

時代は次世代バーコードへ

　現在、商品コードだけでなく、日付（賞味期限や製造日など）や、ロット番号もバーコードに入れ、POSや物流でもっと活用したいといった要望があります。
　GS1標準の二次元シンボルの利用により、これまでとは異なる消費者体験の提供や、持続可能性への取り組みなど、新しいビジネスチャンスが生まれます。

動画で知る50年

50年にわたる革新と未来

50年の変革を振り返り次の50年の可能性を探る動画です。（英語）

50年にわたる革新と未来
50周年に寄せて

GS1 President & CEO、Renaud de Barbuatのメッセージです。（英語）

50周年に寄せて
GS1 Japan　設立50周年記念

2022年、GS1 Japanは設立50年を迎えました。

GS1 Japan　設立50周年記念

GS1ストーリー

Global

1973年

4月3日、米国の小売業界のリーダーたちが、商品識別コードを表示するバーコードとしてUPCシンボルを利用することに合意

1974年

米国の Uniform Code Council (UCC: 現 GS1 US) が､アメリカ･カナダの流通業で使用されている国際標準の12桁の商品識別コード (Universal ProductCode: U.P.C.) の管理団体に任命された。
6月26日､世界で初めてオハイオ州のスーパーマーケット｢marsh｣のレジで､Wrigley社のガムのバーコードがスキャンされた

1977年

GS1の前身、EAN協会（ベルギー・ブリュッセル）の設立

Local

1972年

財団法人流通システム開発センター設立

1974年

機関誌「流通とシステム」創刊

1977年

会員企業を対象に流通情報システムの最先端技術、事例、施策等の最新情報を提供し、流通業界の情報システム化推進に先駆的役割を果たすことを目的とした「流通情報システム研究会（シス研）」を発足

1978年

JANシンボルJIS制定

EAN協会に加盟し国コード「49」を取得

JANメーカーコード登録受付開始

1979年

第1次POSシステム店頭実験を実施
（以降､1981年の第3次実験まで継続）
Global

1983年

GS1標準バーコードの適用範囲が拡大、マルチパック､ケース､カートンなどにも使用されるように

1989年

GS1がEDI（電子データ交換）のグローバル標準を公開

Local

1982年

日本のセブンイレブンがＰＯＳシステムを導入
広報誌「流開センターニュース」発刊

1983年

食品メーカーと卸売業等との望ましい情報システムの在り方の研究を目的とした「酒類・加工食品企業間情報システム研究会（F研）」を発足

1985年

異業種の卸売業の情報化の推進と合理化及び近代化の促進を目的とした「情報志向型卸売業研究会（卸研）」を設立

1987年

ITFシンボル JIS制定

共通雑誌コード管理センターとの連携で共通雑誌コードの登録受付を開始

EAN-13 シンボルを利用した公共料金の代理収納サービス開始

1988年

UPC登録代行開始

全国の小売業からPOSデータを収集し、それを整理・データベース化して、経営の効率化を目指す商品メーカーや卸売業、小売業などにデータを提供するサービスとしてRDS（Ryutsu POS Database Service）の提供を開始

商品メーカーから商品情報を収集し、データ提供会社を通じて利用者にJANコードと付随する商品情報を提供するサービスとしてJICFS（Jan Item Code File Service）を開始
Global

1995年

GS1がヘルスケア分野に進出､患者の安全性の向上､サプライチェーンの効率化､医療製品の識別とトレーサビリティの向上を目的とした標準の活用促進を開始

1999年

従来のバーコードよりも省スペースで多くの情報をエンコードできる標準、GS1 DataBarが承認された

Local

1990年

日本図書コード管理委員会との連携で書籍JANコードの登録受付を開始

1992年

国コード「45」を追加で取得

1995年

国コード「45」によるJANメーカーコードの貸与開始

1997年

EANCOMの日本版として、流通標準EDI（JEDICOS）制定
Global

2000年

GS1加盟組織が90の国・地域に拡大

2002年

GS1標準を開発、メンテナンスするコミュニティである標準開発プロセス（GSMP:Global Standards Management Processs）の開始

2003年

GS1標準を利用したRFID技術により、サプライチェーンの可視化、在庫制度の向上、業務の効率化を推進する組織、EPCglobal, Inc. を設立

2004年

GS1 DataMatrixが､GS1標準の最初の二次元シンボルに

商品情報を共有する仕組みであるGS1 Global Data Synchronisation Network（GS1 GDSN®）の開始

2005年

UCCとEANが合併しGS1が誕生、101の国・地域のGS1組織が加盟する真のグローバル組織となる

2006年

サプライチェーンの相互運用性と透明性の向上のため、トレーサビリティ標準 (GS1 Global TraceabilityStandard) の初版を発表

Local

2001年

JANメーカーコード9桁貸与開始

2003年

日本の事業者情報に加えて、各国のGS1加盟組織からGS1事業者コードの貸与を受けている事業者の情報を検索できるGEPIR（Global Electronic Party Information Registry）の日本語表記によるサービスを開始

2004年

電子タグとネットワーク技術を組み合わせたシステムの開発と標準化、普及、電子タグへのGS1標準の活用を目的として、GS1の傘下に設置されたEPC global Inc.の日本の窓口として、当財団内にEPCglobal Japanを設置

2005年

EAN協会がGS1に名称変更したことに伴い、DCC Japan（流通コードセンター）をGS1 Japanへ名称変更

2009年

経済産業省事業により策定されたEDI取引の標準化仕様の普及推進を目的とした流通システム標準普及推進協議会（流通BMS協議会）を当財団内に設置
世界のヘルスケア業界での標準化推進を目的とした「GS1 ヘルスケアジャパン協議会」を設立
Global

2010年

電子商取引の発展に伴い､消費者がモバイル機器を通じて製品情報に直接アクセスできるようにするための取り組みを開始

2013年

米国食品医薬品局（U.S.FDA）より､GS1が医療機器を世界的に一意に識別する為のUnique Device Identifiers（UDI）の発行機関として認定される

2014年

GS1初の｢デジタル｣標準の批准等､デジタル･オムニチャネル商取引の需要に対応する為の新たなグローバル戦略を決定

2016年

BBCがGS1バーコードを｢現代経済の実現に貢献した50｣の一つに挙げる

2018年

金融取引に参加する企業を一意に識別する取引主体識別子(Legal Entity Identifiers: LEI) の発行体として認定される

2019年

GS1 Company Prefixes (GCP)､Global Trade Item Number (GTIN) ､GS1 Global Location Numbers (GLN) の信頼できる情報ソースとして､GS1 Registry Platform (GRP) 、またGRPの活用ツールとしてVerified by GS1(VbG)開始

Local

2011年

消費財分野のメーカー、卸、小売の連携でサプライチェーン・マネジメントを革新し、産業競争力を強化して豊かな国民生活の貢献を目指すため、「製・配・販連携協議会」を発足

2012年

JAN企業コードからGS1事業者コードへ名称変更

2015年

EPC、EDI、GS1標準等を中心とした情報のシステム化や標準化の推進を目的とした「GS1 Japan パートナー会員制度」を発足

2019年

GTIN（JANコード）の設定や管理、バーコード画像の生成・ダウンロード、さらに登録した商品情報を国内外のデータベースに公開できるGS1 Japan Data Bank（GJDB）-商品情報-のサービスを開始
商品の段ボールケースにGTINとともに製造日、賞味期限、ロット番号、ケース番号の属性情報を含むGS1 QRコードを表示し、トレーサビリティ確保に向けた取り組みを開始
GS1事業者コードの貸与を受けている事業者専用のポータルサイト「My GS1 Japan」開始
Global

2020年

GS1 Digital Link 標準とQRコードにより､ブランドオーナーが発信する様々なデータ（製品情報､プロモーション､原材料､レシピ等）にアクセス可能に

2021年

2027年末迄に世界中の小売店のPOSで二次元バーコード (GS1 QR CodeとGS1 DataMatrix) を読み取るという業界の野心的目標をサポート

2022年

世界貿易機関 (WTO) と世界経済フォーラム (WEF) が､GS1標準が国境を越えた貿易をより効率的､包括的､持続可能にするとレポート

2023年

EAN/UPCシンボルの利用を米国の小売業界のリーダーが合意してから50年

2024年

小売業の店頭でのバーコード初スキャンから50年

Local

2020年

機関誌「流通とシステム」を「GS1 Japan Review」へ名称を変更

広報紙「流開センターニュース」を「GS1 Japan News」へ名称を変更

オフィスを移転

2021年

GS1事業者コード10桁貸与開始

医療用医薬品や医療機器の添付文書電子化が義務化

2022年

医療用医薬品、医療機器等へのGS1バーコード表示が義務化

GS1事業者コードを使用する事業者の名前とGTIN情報を表示するサービス「Verified by GS1」の日本語版のサービスを開始

GS1 Japan設立50周年

2023年

POSレジを通す商品にGTINとともに賞味期限などの属性情報を含むGS1二次元シンボルを表示し活用する取り組みが開始され、国内では初となるGS1データマトリックスを活用したダイナミックプライシングの実証実験を実施

2024年

GLNとこれに付随する事業所などのロケーション情報を設定、管理、共有できるGS1 Japan Data Bank -事業者・ロケーション情報-のサービスを開始